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はじめに データに基づいた意思決定が必要とされる場面が近年ますます増えており、そういった際には、データからいかに因果関係を導き出すかが非常に重要な問題です。”因果”を統計学的に捉え、いかにしてそれに迫るかは、統計的因果推論として体系化がなされています。SAS Blogでは、前回の記事からこの統計的因果推論に関する連載コラム・シリーズが始まりました。 因果関係を統計学的に導くことを目的とする統計的因果推論には、主に2つの枠組みがあります。1つは潜在アウトカムを用いるRubin流の考え方、そしてもう1つが構造的因果モデルを用いるPearl流の考え方です。これら2つの考え方は相反するものではなく、Pearl流の因果推論では、ある変数の特徴とそれらの関係を記述するために構造的因果モデル (SCM; Structural Causal Model) が用いられています。このSCMには対応するグラフィカル因果モデルがそれぞれ存在しており、その際に使用されるのが有向非巡回グラフ (DAG; Directed Acyclic Graph)※1です。このDAGはRubin流の因果推論においても、変数間の関係を視覚的に理解するために補助的に利用がされています。本コラム・シリーズでは前者の潜在アウトカムの枠組みでの因果推論について紹介を行います。今回は特にその根底となる潜在アウトカムについて、また、それを用いた因果関係の定義について説明します。 ※1 補足資料を参照 相関関係と因果関係 相関関係とは、ある2つの変数において、一方が増加するにつれてもう一方も増加(減少)する傾向があるという双方向の関係を意味しています。これに対し因果関係とは、ある2つの変数のうち、一方の操作可能な変数(原因)の値を変化させる(介入を行う)と、もう一方(結果)の値が変化するという、原因から結果への一方向的な関係です。これらの関係の違いを理解することは社会生活を送る上で非常に重要です。例えば、相関関係がある有名な例として、年収と血圧の関係があります。この2つの変数の間には正の相関関係(年収が高くなるほど血圧が高い傾向)があります。しかし、年収を上げるために血圧を上げる(Ex, 暴飲暴食を行う)ことは妥当でしょうか。もしくは、血圧を下げるために年収を下げる(Ex, 転職をする)ことは受け入れられることでしょうか。おそらく多くの読者の方の意見は「No」であるかと思います。この例からも察することができるように、相関関係と因果関係の存在とその方向というものは必ずしも一致しません。また、これらの関係を混同することは大きな不利益につながる可能性があります。上記の例であれば、真には血圧の増加は年収増加に対して因果的な効果を持たないのにも関わらず年収を上げるために無駄に暴飲暴食を行ってしまうことで、結果として不健康につながる可能性があります。 このように興味の対象が因果関係、因果効果である場面は比較的多く存在します。統計的因果推論 (causal inference) とはこれらを形而的、哲学的にではなく、統計学的に考える学問分野です。また、単に因果推論と言われる場合もあり、コラム中で単に因果推論と呼称した場合には、統計的因果推論を意味していることにご注意ください。データから因果効果を推定するために「傾向スコア」を用いた手法など様々なものが用いられています。しかし、これらの手法は適用さえすれば因果効果を適切に推定することができるというわけではありません。因果推論を行うにあたっては因果関係を検討する集団はどういった集団であるか、考える因果効果はどのような介入の効果であるかといった因果的な疑問 (causal question) を明確にすることがまず重要です。その上でデータへの手法の適用があります。また、それぞれの手法は異なる仮定を必要とするため、無条件で因果効果を求めることはできず、その仮定が目の前にあるデータに対してどの程度成立するものであるかといった議論も必要です。 加えて、推定する対象が手法間で異なるといった点や真の関係をゆがませる要因は何が想定されるのかなど、他にも様々な事を考慮する必要があり、慎重に議論を行っていくことが大切です。本コラムでは潜在アウトカムの枠組みでの因果推論の理論(考え方)と、一部の因果効果の推定手法についてのみ取り扱いますが、現実的にはそのような総合的な議論が重要です。 本コラムにおける用語 今回のコラムでは、心臓移植とその5日後の生存の間の因果関係を具体例として考えます。すなわち、心臓移植という介入が5日間の生存というアウトカムに対して、因果効果を持つかどうかを検討します。医療の分野では原因として考える要因を介入 (intervention) や処置 (treatment) 、曝露 (exposure)、結果変数のことをアウトカム (outcome) と呼ぶことが一般的であり、このコラム・シリーズでは、具体例として主に医療関連の話題を取り上げるため、基本的にはこのような呼称を行います。経済・金融系の分野では、因果効果があるかどうか検討したい要因が施策等である場面があるかと思いますが、因果推論の理論に関して変わりはないので、本コラムの例を読者の方がそれぞれ抱えている疑問に置き換えて考えるとよいでしょう。ただ、今後紹介する因果推論に関する様々な仮定の妥当性や分析に用いられるデータの特徴は、それぞれの分野によって異なりますので、その点ご理解ください。 潜在アウトカムによる因果効果 それでは早速、例を用いて潜在アウトカムとは何か、因果関係とは何かを考えていきます。具体的には心臓移植(介入)が5日後の生存(アウトカム)に対して因果的な効果があるのかどうかを考えます。この関係を検討するために、まずゼウスとヘラというある2人に対し、ともに介入を行うことを想定し、何らかの方法で以下の結果が得られたものとします。 ゼウスは1月1日に心臓移植を受けると、その5日後には死亡している。 ヘラは1月1日に心臓移植を受けると、その5日後は生存している。 このもしもの結果(介入を行う場合の結果)が分かったとき、心臓移植はゼウスとヘラの5日間の生存に対してそれぞれ因果効果を持つと結論付けることは可能でしょうか。一見すると、ゼウスは心臓移植後に死亡し、ヘラは生存していますので、ゼウスに対してはnegativeな因果効果(心臓移植により死亡した)、ヘラに対してはpositiveな因果効果(心臓移植により生存した)があったように見えます。しかし、その結論は正しいのでしょうか。もしかすると心臓移植を受けずとも、ゼウスは5日後には亡くなり、ヘラは生きていたのかもしれません(結果は変わらなかった)。もしくは心臓移植を行わなければ、逆にゼウスは生存し、ヘラは亡くなっていたのかもしれません。つまり因果効果があるかどうかについては、この結果だけでは判断することはできません。 では、どのような状況であれば因果関係かどうかを判断することができるでしょうか。その1つのアイディアがもし介入を受けなかったらどのような結果が得られたのかを考えることです。実際にはゼウスもヘラも介入を受けるか受けないかのいずれかしか取り得ないため、必ずどちらか一方の結果は現実的には得られない(反事実)ものとなってしまいますが※2、先ほどと同様に何かしらの方法でその場合の結果を知ることができたと仮定し、それぞれの場合の結果を比較するわけです。そして、それらの値が異なるのであれば介入の因果効果があるとし、同一であるのならば因果効果がないと判断します。 ゼウスとヘラに関しては、以下のようなifの結果が得られたとします。 ゼウスは1月1日に心臓移植を受けないと、その5日後は生存している。 ヘラは1月1日に心臓移植を受けないと、その5日後は生存している。 先程の結果も含め、介入を受ける場合と受けない場合の結果をまとめたものが下図です。 介入を受けない場合の結果が得られたことにより、心臓移植はゼウスに対しては5日後の生存に対し因果効果を与えた(ネガティブな効果)、ヘラには因果効果を与えなかった(介入があってもなくても結果は同じ)と判断することができます。おそらく、この判断に関しては読者の方々も特に異論はないかと思います。この例のように、ある介入を受けた場合のifの結果のことを潜在アウトカム (potential outcomes)
SAS is pleased to announce a new ModelOps certification. Recognizing the growing need in this emerging area, this new credential will help create a standard of knowledge within the area of ModelOps.
SAS' Bahar Biller reveals how simulations enable KPI generation, risk quantification, risk management and more.
It isn't easy to draw the graph of a function when you don't know what the graph looks like. To draw the graph by using a computer, you need to know the domain of the function for the graph: the minimum value (xMin) and the maximum value (xMax) for plotting
A medida que nos acercamos a un nuevo año, los temas de productividad y optimización para operar en un contexto volátil e incierto seguirán siendo una prioridad para los ejecutivos de todos los sectores de la industria, y manufactura no es la excepción. Los datos son un aliado importante para garantizar la resiliencia
Robert Handfield, PhD, is a distinguished professor of Supply Chain Management at North Carolina State University and Director of the Supply Chain Resource Cooperative. In an episode of the Health Pulse Podcast, Handfield gave his views regarding the challenges health care and life science companies have encountered over the past two years
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Getting ahead of an equipment failure can be the difference between millions of dollars saved, and disastrous losses. Predictive maintenance, which uses data and analytics to determine the health of an asset to predict the best time to perform maintenance, is now easier than ever if implemented with a smart,
A colleague was struggling to compute a right-tail probability for a distribution. Recall that the cumulative distribution function (CDF) is defined as a left-tail probability. For a continuous random variable, X, with density function f, the CDF at the value x is F(x) = Pr(X ≤ x) = ∫
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Have you seen the Instagram Reel that jokes that replacing your morning coffee with green tea can decrease what little joy you have left in this world by 80% or something along those lines? As a coffee lover and former green tea not-so-enthusiast, that one cracks me up every time.
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AI has, for many years, been the stuff of fantasy. From the monster in Mary Shelley’s Frankenstein to the dystopian futures depicted in films such as Metropolis, the Matrix and Minority Report, the idea of intelligent machines has been capturing the imagination of writers for centuries. Our ability to store
Las compañías de seguros de todas las regiones coinciden en que el International Finance Reporting Standard 17 (IFRS 17) va a provocar cambios radicales en la manera en que han operado y generado reportes financieros por décadas. Ya que el estándar busca elevar la transparencia financiera del sector, cada aseguradora