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小林 泉
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Senior Manager, Analytics Platform and Cloud Solution, Customer Advisory Division

1999年SAS Institute Japan入社後、金融・通信・製造・小売・官公庁を中心に顧客分析やサプライチェーン最適化などのアナリティクス・プロジェクトにて、データウェアハウスやアナリティクス・プラットフォームの設計/構築からアナリティクスのコンサルティングを担当。その後、プリセールスとしてSASアナリティクス・ソリューションの提案、顧客のデータ・マネージメント課題解決への従事、最新技術を利用したビッグデータ活用やSAS on Hadoopビジネスの立ち上げ、普及活動に従事。 データのリアルタイム分析と、大規模分析基盤アーキテクチャ、機械学習についての豊富な知見、経験を持つ。 2016よりSAS Viyaの立ち上げを担当し、OSSの世界へ新しい価値を提供するビジネスを推進。2020年からSAS Cloudソリューションの推進を担当。最近の興味は、「現実世界のデジタライゼーションの限界と展望」。

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そのデータ活用は攻め?守り?

ビジネスにおけるデータ活用のゴールとは? データ活用はもちろん手段ですのでビジネス上の様々な目的が考えられます。今回はSASが長年ソフトウェアとサービスをご提供している領域である「アナリティクス」すなわち「ビジネス課題を解決するためにデータ分析によって洞察を獲得し、よりよい意思決定をすること」を、ゴールとして話を進めたいと思います。 ビジネスにおける様々な意思決定とその分類 ビジネスにおける意思決定にはどのようなものがあるでしょうか。無数にあるので網羅的には無理ですが、例えば以下のようなものがあると思います。ビジネスにおける業務はいわゆるバックオフィス・フロントオフィスに大別できますが、ここではフロントオフィスすなわち企業・組織外部とのやりとりをする部門・役割における意思決定にフォーカスします。 さて、ビジネスにおける意思決定は大きく以下の3つに分類されると考えます。 先ほど例として挙げたものをこの定義を使って分類すると以下のようになるかと思います。 このような意思決定をよりよくするために使われるデータ活用のパターンをさらに右に記載してみます。皆さんもよく見かける、アナリティクス・ソリューションが並びますね。実は、これらのソリューションも守りの意思決定のためのものと、攻めの意思決定を目的としたものが混在していることがわかります。それぞれ、目的と、妥当な投資コストと、期待する価値の考え方が異なってくるので、検討の際にこれからご紹介する攻めか守りかを考慮に入れることが重要になってきます。   攻めの意思決定と、守りの意思決定 守りと書くと少し後ろ向きなイメージがあるのですが、ここでは攻めの反対語として使っています。意思決定には大きく、攻めの意思決定と守りの意思決定があります。それぞれ、次のような定義をしています。 守りの意思決定 決められた計画通りに業務を精度よく実行する。言い換えると事前に計画した期待収益を過不足なく実現するための業務遂行です。たとえばあらかじめ毎日平均100個売れると計画した商品を決められた平均欠品率を保つために、毎日110個発注するなどです。あるいは、期待反応率が一定以上の顧客に営業・マーケティング活動をする、などがあげられます。 あらかじめ業務プロセスを計画し、従来人間が行っていたような意思決定を自動化します。 つまり、計画した業務プロセスを実行した結果の過去のデータを使用して、それがそのまま未来も起きるであろうという予測モデルを活用することで実現できます。 あらかじめ期待収益の計画を立てているので、自然なバラツキ以上にはその期待収益を上回ることはありません。言い換えると過去に起きたこと以上のことは起きません。 こちらにおいて考慮すべき不確実性は「予測可能な不確実性」です。(参考:過去のブログ) 攻めの意思決定 一方攻めの意思決定は、過去に起きたことをそのまま延長するのではなく、過去の傾向を変え、将来の期待収益を最大化するための計画をすることです。 これは、仮説検証のプロセスーすなわち実験を繰り返すことでしかなしえません。 例えば、顧客の購買行動を理解・推定し、より多くのものを買ってもらうためには、どのような品ぞろえにすればよいかを常にテストしながら実装していく必要があります。あるいは、将来起こりうるシナリオを様々な前提で予測をし、備えることです。 こちらにおいて考慮すべき不確実性は「予測不可能な不確実性」です。(参考:過去のブログ) ポイントをまとめると以下のようになるでしょうか。 攻めの意思決定と守りの意思決定のどちらが大事か? 企業における意思決定において、守りの意思決定は無数に行われていることと思います。例えば、SASのユーザー企業で数千人が利用している環境が結構あるのですが、もうこれだけで、数千の意思決定のための活動がデータに基づいて行われていることがわかります。これらは一つ一つは小さいながらも、積み上げると企業全体の売り上げのほとんどを構成しています。そのために、アナリティクスによる自動化を進めていくと、一つ一つの予測モデルの精度や、意思決定フロー(ディシジョンと呼びます)そのものが収益に直結しますし、そのディシジョンが外部社会とのインターフェースとなるため、顧客の信用や社会的責任についても考慮する必要があり、この守りの意思決定に関しては、そういった「ディシジョン」の精度とガバナンスが非常に重要になってきており、優先度の高い投資領域となっています。 ということで、守りの意思決定すなわちデータ活用は、制度とガバナンスの観点で非常に重要です。 一方で、簡単に言い換えると、守りの意思決定は単なる既存プロセスの効率化と言えなくもありません。RPAなどの単なる作業の自動化ではなく、収益に直結する意思決定の自動化ではありますが、過去に起きたことをそのまま将来に延長しているだけでは、効率化の域を出ず、企業の成長の源泉にはなれど、ドライバーにはなりません。例えば、製造業において熟練エンジニアによる品質のチェックを標準化し自動化することも同様です。俗人化を排除し標準化し自動化することは重要ですが、それ以上でも以下でもありません。企業が持続的な成長するためには、成長のための仮説を立て、実験をして市場の潜在ニーズを掘り起こしていく必要があります。また、将来の成長機会を最大化するためには、予測不可能な未来に対しての備えをすることで、対応力を身に着けておく必要があります。そのためには、”予測モデル”や"AIモデル"を単に既存の業務プロセスに埋め込むだけではなく、後にに少しご紹介する「アナリティクス・レベル」の最終章としての活用を意識する必要があります。 つまり、攻めの意思決定およびそのためのデータ活用は、過去だけではなく未知の未来の推定とシミュレーションに基づいて、企業・組織が持続的な成長のために進むべき方向を根拠をもって決めていくという重要な使命があります。 そのデジタルトランスフォーメーション(DX)は攻め?守り? 文字通りとるとDXはプロセスを変革して新たな企業価値を創出することなので攻めの取り組みのはずです。一方でその定義とはかけ離れてDXと称されている単なるITやAIによる既存プロセスや意思決定の自動化などはDXの文字通りの定義からすると、DXではない気がします。しかし、そもそも意思決定が標準化されてない状態からデータに基づいて標準化され自動化された意思決定に変えるような場合には、「変革」に近いと言えると思うので、それがDXかどうかではなく、そのDXと称している取り組みが今回定義した攻めか守りかを意識して投資や計画をすると、投資検討がしやすかったり評価がしやすくなるのではないかと筆者は考えます。 (おまけ)アナリティクス・レベルの最終章の再考 アナリティクスにおいては、従来から以下の8のレベルで創出価値が変わってくると言われています。昨今のAIブームはこの段階の中のPredictiveにフォーカスがあたっています。本当はその手前のDescriptiveをちゃんとやらないといけないのでそちらの方が大事だったりします。そして、その二つが適切に実施されたうえで到達できる、この8つ目のレベルが実はとても重要です。 Prescriptiveは、あまりいい日本語訳が見つからないのですが、指示的・処方的という意味です。これは、守りの意思決定においては、生産スケジューリングなどの最適化や、マーケティング最適化のソリューションが当てはまります。個々の生産品質の予測やキャンペーンの反応率を予測するだけでなく、様々な関連するものを組み合わせたときに、最良のアクションが何か?ということを決める手法です。この段階にならないと、既存プロセスの最適化が実現できません。また、攻めの意思決定においては、あらゆる予測のシナリオを考慮したうえで、将来の期待収益機会を最大化するためのアクションを決めるということになります。その場合には、Descirptiveのフェーズでの洞察、適切なPredictiveモデリングに基づいた、シナリオ分析やシミュレーションといった手法表現がとられます。 このように、意思決定の種類すなわち、そのデータ分析を何のために行っているかを意識することで、そのインパクトを考慮しやすくなり、アナリティクスやDXへの投資、その際にどのような人材を育成・獲得する必要があるのかが見えてくるのではないでしょうか。

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デジタルツインの話をする前にー将来を見通すために知っておくべき2種類の不確実性

近年、AI/アナリティクス市場に巨大ITベンダーが参入してきたことと、データサイエンティストがその存在感を高めようとしてきたことがあいまって、「予測」、「予測モデル」あるいは「AI予測」、「AIモデル」という言葉が、この市場で一般的になってきました。ビジネスにおいて、データ分析による洞察に基づいてよりよい意思決定と自動化を行うことーこれを「アナリティクス」と言いますーは、筆者がこの世界に足を踏み入れた20年以上前よりもっと前から、一部の「データを武器とする企業」において行われていました。それがより多くの企業に広まってきたということです。 今回は、より多くの方が「予測」について理解を深めてきているところで、その「予測」をもう少し深く理解し、近年の世界情勢において、大きく変化が求められている業界の1つである、流通小売業や製造業のサプライチェーン課題にフォーカスしたいと思います。まさにいま、サプライチェーンの大きな課題はレジリエンス強化です。そのための解決ソリューションとしてデジタルツインが注目されていますが、デジタルツインで何をすべきかを適切に見極めるために必要なおさらいとして、そもそも不確実性とは?について頭の中を整理したいと思います。 アナリティクスとは将来の不確実性に対して勇気を出して踏み出すーつまり行動するーことである。 「予測」という概念が広まることで、「予測」が確率的であるという認知も正しく広まってきました。需要予測値は確率的なものであるため、予測値そのものだけではなく安全在庫を計算するためにその確率を活用し、解約予兆、商品のレコメンデーションへの反応、不正検知、異常検知や歩留まりなど、アナリティクスつまり予測モデルを意思決定に適用するほとんどの意思決定は、すべて確率的なものです。よく見る予測モデル以外でも同様です。最適化も多くの場合その入力となる情報が確率的にばらついているケースが多いですし、近年、古典的な最適化手法が当てはまりずらいビジネス課題、例えばサプライチェーンの最適化、リアルタイムの配送スケジューリングなどの課題やカスタマージャーニーの最適化課題に対して適用される強化学習のアプローチにおいても、将来の報酬を確率的に計算して、目の前の一手を決めているといえます。 ここで唐突に余談ですが、リスクという言葉は日本語だとネガティブな意味に使われることが多いですが、本来はポジティブでもネガティブでもなく、単に確率的なバラツキを意味しています。なのでリスクを管理するということは、単に将来に対して確率的なバラツキを特定し意思決定の要因に組み込むということです。つまりこれはアナリティクスと同義です。なので、アナリティクスとアナリシスは語感は似ていますが、意味はだいぶ異なるということになります。 不確実性の1つは過去の経験から得られる確率 これは、上述した「リスク」です。どのような事象が起きたか?それが起こる確率はどれくらいか?そのインパクトはどの程度か?などについて過去の経験に基づいて洞察が得られるものです。例えば、輸送の遅れ、需要のバラツキ、ITシステムの障害、消費者の購買行動におけるバラツキ、設備などの停止、部品の故障率や製造品質などです。このような不確実性は過去のデータを分析することで予測可能です。このタイプの不確実性を今回は、「予測可能な不確実性」と呼ぶことにします。この「予測可能な不確実性」への対処に関しては、長年の経験から、多くのケースにおいて理論が確立してアナリティクスのベストプラクティスにすでに組み込まれています。 近年ニーズが増えてきたもう一つの不確実性への対応 こちらはずばり、過去に起きてないために予測することが困難な事象です。例えば、COVID-19、自然災害、特定地域での紛争や各国の政治情勢の変化などです。海洋の変化が予測とは大きく異なり漁獲高が計画と大きく乖離して輸出の計画が崩れて困っているという事例も該当します。特にサプライチェーン管理が必要な多くの企業は、近年特にこのような事象により、サプライチェーンが突如として混乱に見舞われるという経験をされているでしょう。このような不確実性は、過去に起きてない事象であっても、あらゆる情報を収集することで将来の起こる可能性についての洞察をある程度得ることができることもあります。ソーシャルメディアを分析することで、その国の経済の先行指標としての洞察を得たり、政治的な変化の予兆につなげるという活用方法も実際にされてきています。しかし、自社のサプライチェーンに関わる世界中のあらゆる状況に対して調べつくすということは、ほとんどの企業にとっては投資対効果的に見合わないと思います。したがって、サプライチェーンにおいては、そのような事象によって混乱した状態からなるべく早く回復するために、自社のサプライチェーンの脆弱性を理解し、起こりうるシナリオを想定して、それに備えることに投資の目を向けます。このようなタイプの不確実性を今回は、「予測困難な不確実性」と呼ぶことにします。 デジタルツインでは二つの不確実性への対応が価値をもたらす デジタルツインですが、そもそもビジネスをデータに基づいた意思決定にしている世界は部分的には47年前からデジタルツインだと言えます(ちょっと強引すぎますかね)。SASは1976年に穀物の収穫高の予測を電子的統計手法で行ったのがスタートです。ITの進化、IOT技術の進化に伴いより多くのデータが観測・収集できるようになり、ビジネスの一部だけでなくより全体がデータの世界で表現できる様になりました。近年ではそれを「デジタルツイン」と呼んでいます。サプライチェーンのデジタルツインを実現して、皆様はどんな課題を解決したいでしょうか?今回取り上げた「予測可能な不確実性」と「予測不可能な不確実性」を理解することで、デジタルツインを活用した「現実世界のよりよい理解」、「その理解に基づく意思決定」、「シナリオ分析」や「シミュレーション」を適切に行うことができるようになり、将来起こりうることに対して、よりよい対処が可能となるでしょう。 この話の続きが気になる方へ SASのデジタルツインの最新の取り組みについてはまずはこちらのプレスリリースをご覧ください。 また、デジタルツインやシミュレーションについて他のユースケースなどご興味ある方は、こちらのCosmo Tech社の(英語)もお役に立つと思います。    

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SAS社員としての誇りーミツバチ・森林・絶滅危惧種の保護や医療への貢献にAI/アナリティクスを活用

SASの一つの顔は、アナリティクスで営利目的の意思決定を支援 筆者は、SAS社員として、20年以上に渡りアナリティクスおよびAIで企業・組織を支援してきました。 金融機関における、リスク管理や債権回収の最適化 通信業における、顧客LTV最大化、ネットワーク最適化やマーケティング活動の最適化 製造業における、需要予測、在庫最適化、製造品質の向上や調達最適化 流通・小売業における、需要予測やサプライチェーン最適化 運輸業における、輸送最適化や料金最適化 ライフサイエンス・製薬企業における、業務の最適化 官公庁における、市民サービス向上のための不正検知 など、様々な業種・業務においてアナリティクスの適用によるお客様のビジネス課題の解決に携わってきました。営利目的(ここでは市民サービスの向上も含めることにします)の企業・組織におけるアナリティクスの活用目的は主に以下の3つに集約されます。 収益(売り上げ)の増大 コストの低減 リスク管理 アナリティクスは、いわゆる「データ分析」を手段とし、過去起きたことを把握して問題を定義し、次に将来を予測し、様々な選択肢の中から最適な予測に基づいて意思決定をしていくことになりますが、その過程の中で、起きてほしい事象を予測して促進したり、起きてほしくない事象を予測して防いだり、その予測のばらつきを管理したりということを行っていきます。 このような営利目的でのアナリティクスの活用はSASという会社が誕生した40年以上前から行われており、基本的な活用フレームワークは変わっていません。IT技術の進化によって、利用可能なデータの種類や大きさが、増えてきただけにすぎないと言えます。例えば、昨今のAIブームの代表格であるディープラーニングですが、ディープラーニングという処理方式の進化と、GPUという処理機械の進化によって、非構造化データをより良く構造化しているものであり、もちろんモデリング時のパラメータ推定値は何十億倍にはなっていますが、モデリングのための1データソースにすぎません。もう少しするとディープラーニングも使いやすくなり、他の手法同様、それを使いこなすあるいは手法を発展させることに時間を費やすフェーズから、(中身を気にせず)使いこなせてあたりまえの時代になるのではないでしょうか。 SASのもう一つの顔、そして、SAS社員としての誇り、Data for Goodへのアナリティクスの適用 前置きが長くなりましたが、SAS社員としてアナリティクスに携わってきた中で幸運だったのは、データの管理、統計解析、機械学習、AI技術と、それを生かすためのアプリケーション化、そのためのツール、学習方法や、ビジネス価値を創出するための方法論や無数の事例に日常的に囲まれていたことだと思います。それにより、それら手段や適用可能性そのものを学習したり模索することではなく、その先の「どんな価値創出を成すか?」「様々な問題がある中で優先順位の高い解くべき問題はなにか?」という観点に時間というリソースを費やすことができていることだと思います。そのような日常の仕事環境においては、アナリティクスの活用を営利目的だけではなく、非営利目的の社会課題の解決に役立てるというのは企業の社会的責任を果たす観点においても必然であり、Data for Goodの取り組みとしてSAS社がユニークに貢献できることであり、SAS社員として誇れるところだと考えています。 最終的に成果を左右するのは「データ」 そして、もう一つの真実に我々は常に直面します。クラウド・テクノロジー、機械学習、ディープラーニングなどの処理テクノロジーがどんなに進歩しようともアナリティクス/AIによって得られる成果を左右するのは「データ」です。どのようなデータから学習するかによって結果は決まってきます。 IoT技術で収集したセンサーデータは知りたい「モノ」の真実を表しているだろうか? 学習データに付与されたラベル情報は正確だろうか? 学習データは目的を達成するために必要な集合だろうか? そのデータは顧客の心理や従業員の心理をどこまで忠実に表しているだろうか? 特に、Data for Goodのチャレンジはまさにそのデータ収集からスタートします。ほとんどの場合、データは目的に対して収集する必要があります。そして、下記の取り組みのうち2つはまさに、我々一人一人が参加できる、市民によるデータサイエンス活動として、AI/アナリティクスの心臓部分であるデータをクラウドソーシングによって作り上げるプロジェクトです。 Data for Good: 人間社会に大きな影響を及ぼすミツバチの社会をより良くする 概要はこちらのプレスリリース「SAS、高度なアナリティクスと機械学習を通じて健康なミツバチの個体数を増大(日本語)」をご参照ください。 ミツバチは、人間の食糧に直接用いられる植物種全体の75%近くに関して受粉を行っていますが、ミツバチのコロニーの数は減少しており、人類の食糧供給の壊滅的な損失につながる可能性があります。この取り組みでは、IoT, 機械学習, AI技術, ビジュアライゼーションなどSAS のテクノロジーを活用し、ミツバチの個体数の保全/保護する様々なプロジェクトを推進しています。この取り組みは以下の3つのプロジェクトから成り立っています。 ミツバチの群れの健康を非侵襲的に監視 SASのIoT部門の研究者は、SAS Event Stream ProcessingおよびSAS Viyaソフトウェアで提供されているデジタル信号処理ツールと機械学習アルゴリズムを用いて、ミツバチの巣箱の状態をリアルタイムで非侵襲的に追跡するために、生物音響監視システムを開発しています。このシステムによって養蜂家は、コロニーの失敗につながりかねない巣箱の問題を効果的に理解し、予測できるようになります。 関連ページ:5 ways to measure

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