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SAS Hackathon 2023 / チームCTC参加報告

本記事では、Critical Thinking Crew - Health Monitoring to Prevent Solitary Deathについて、チームメンバーに直接お話を聞き、背後にある思いやチャレンジなどについて解き明かします。 SAS Hackathon 2023 参加の背景 チームCTCのリーダー福永氏にとって今回のSAS Hackathon参加には特別な思いがあった。福永氏の個人的な活動として取り組んでいるプロボノを通して、孤独死にまつわる社会的課題があることを認識していたからだ。 日本では孤独死する人が年間25000人を超えていて、遺体が発見されるまでに平均2週間以上かかり、発見時に腐敗が進んでいることも多いそうです。これは高齢者の課題と捉えられがちですが、現役世代の孤独死も4割近くあるという報告があります。この社会的課題に取り組むという構想を2022年末頃から抱き始め、ソリューションの中身を漠然と考えていました。 それとは別にスマホカメラで脈拍を計測する手法があることを知った時、彼の頭の中で課題とソリューションが繋がり、構想が具体化し始めた。そこにタイミングよくSAS Hackathon開催の知らせが届いたためエントリーすることにした。 所属する部署においても企業のESG分析などに携わることもあり、ソーシャル・グッドのための活動としてハッカソン参加は会社も後押ししてくれました。 エントリー部門はヘルスケア&ライフサイエンス部門になった。福永氏にとって今回が3回目のSAS Hackathonの参加となった。1回目では数値データを、2回目ではテキストデータを扱ってきたが、3回目の今回では画像データを扱うことになった。 ハッカソンに取り組む上で直面した様々なチャレンジ 繁忙期と重なってしまった メンバー全員が非常に繁忙なタイミングと重なってしまったため、登録したあとにしばらく活動ができず、着手できたのは締め切りまで1か月を切ってからになってしまった。 結果的に最後の2週間でなんとか作り切ったという感じです。メンターさんが何度か相談会を設けてくれたこともあり、色々と困りごとを相談できましたし、良いペースメーカーになりました。 画像認識技術の習得と専用環境の準備 画像認識専門のエンジニアがメンバーにいなかったものの、画像認識に関するSASのブログとオープンソースの専用のライブラリを駆使して何とか乗り切った。まずは画像認識に関する知識を習得することろから始めた。 物体検知モデルのチュートリアルで骨格推定のやり方を学びました。遠回りのようで実はそれが一番手っ取り速かったと思います。 顔色から脈拍を推計する手法に関しては公開コードを探して利用することにした。姿勢推定のためのモデル訓練が短時間で収束するような工夫もした。また通常は必要になる環境構築のための工数を、Google Colaboratory(WEBブラウザ上で機械学習を実行できるサービス)を利用することで大幅に削減した。 また当初物体検知モデルをファインチューニングするうえで、与えられた環境とは別の環境を構築する必要がありました。そこはGoogle Colaboratoryを導入することで難なくクリア出来たのですが、GPUで事後訓練した後の物体検知モデルをCPU版に変更する部分でエラーが多発して大変でした。 その他、今回使用することにした物体検知モデルをSASとインテグレーションする部分の経験が無かったため新たな経験を得ることとなった。 具体的な取り組み内容 スマホで撮影した動画を利用 スマホで自身を撮影することで姿勢やバイタルを推定し、危険な状況になったら友人・家族に通知する自衛ツールを開発した。 一般的な見守りサービスですと、器材の設置や、知らない人に監視されている感じに抵抗感がある人が多く、特に比較的若い層にこの傾向があるとプロボノの活動を通して聞いたことがあります。そこでスマホを利用することにしたんです。 次に姿勢推定のための物体検知モデルをSAS Viya上に搭載した。スマホで撮影した動画から姿勢の状態を推定できるものだ。加えて、顔色の微妙な変化を波形から捉え、心拍数を推定した。最後に、姿勢と心拍数から、「倒れている」かつ「心拍数が極端に低い」等の閾値に該当する場合にアラートを発出する仕組みを構築した。 物体検知モデルの訓練とバイタル判定ルールの作成 使ったデータは2種類ある。まず物体検知モデルの事後訓練に必要な画像データについては、CTC社内にあった画像データを利用した。最終的に厳選した1500枚でモデルの事後訓練をした。 事後訓練には画像のアノテーションが必要だった。アノテーション作業の内容は、映っている人物を四角い枠線で囲い、囲われた人物がどのような姿勢でいるのか注釈を付ける、というものだ。姿勢の種類は全部で4種類、立っている、寄りかかっている、座っている、倒れている、の中からアノテーション作業者が手動で選択することになる。 そこは子会社のCTCひなり株式会社の障がい者スタッフさんの助けを借りることができ、大幅な工数削減を実現できました。1500枚のアノテーション作業を1週間で完了してもらえました。 脈拍の低下の推定に必要な心拍データについては、オープンデータを利用した。このデータは寝ている状態から運動して休息するという一連の流れを時系列で保持する波形データだ。 「こういう状況でこういう数値であれば生存を疑うレベルに該当すると言って良い」というルールを作るためにこのデータを用いました。心拍データのクレンジング作業には、Viyaのデータ準備機能を使いました。こちらはGUI上で簡単に実行できました。 成果 孤独死抑止ユースケースとして開発したが、事務作業員や建築現場の作業員のヘルスチェック、大規模災害時のトリアージ支援等、多くの応用例が考えられる。結果として技術部門賞を受賞することができた。 非常に名誉なことで会社のみんなや家族・友人もとても喜んでくれました。また、安定したViya環境を好きなだけ触れたことも大きな収穫でした。普段の業務では中々使うことのない機能を使うことができ、勉強になりました。 展望

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SAS Hackathon 2023 / ハッカソン紹介

Hack SAS! SAS HackathonはSAS社が毎年春に開催する完全オンライン開催のハッカソン・イベントです。参加チームは開催期間の1か月間を使って、自分たちで設定した社会課題やビジネス課題を、SAS Viya(および任意のツール)を使って解決に導きます。エントリーできる部門が複数用意されており、参加チームによって選べるようになっています。2023年は部門が計10個あり、部門ごとの賞に加え、技術賞、特別賞、地域賞の3つの部門横断賞が用意されました。各賞ごとに個別の審査基準が設けられているため、技術レベルを高めるのも良し、ビジネスインパクトを狙いに行くのも良し、等々様々な戦い方があり得ます。なお審査は部門ごとにSAS社員から選ばれたインダストリ・エキスパートが実施するため、常に適正な評価が期待できます。 今年は世界各国から130チーム以上がエントリーしました。受賞チームは9月開催のSAS Exploreに招待されました。その他ハッカソンについての詳しい内容については、EnterpriseZine編集部による日本語のSAS Hackathonについての紹介記事もありますのでご興味があればご覧ください。 ところでSAS Hackathonは他のハッカソン・イベントと比べてどんなところがユニークなのでしょうか?よくあるハッカソン・イベントでは、特定のツールの使い方を試行錯誤を通して学ぶ、であったり、新しいサービスやアプリケーションの開発、などが目的になっていますが、SAS Hackathonでは以下3点を主な目的にしています: ビジネス課題の解決 Data for Goodの観点から、データ分析の結果をより良い社会の実現のために使ってもらう(データ活用による人道支援や社会課題の解決) データリテラシーを備えた人材の育成・輩出・ネットワーキング そしてこれらの目的の先にあるもの、つまりはアプリケーションの開発およびサービス化といった段階における商業化の支援もSAS Hackathonで行います。もちろん、知的財産は参加者が保有します。 様々なオモテナシ 以上の3つの目的を達成するために重要な要素の一つが、組織の垣根を越えたコラボレーションの実現です。その実現を手助けするため、全世界のSAS社員が様々な工夫をして参加者をもてなします。オモテナシ駆動型ハッカソン・イベント、それがSAS Hackathon、と言っても過言ではありません。ではどのようにしてSAS社員はSAS Hackathonの参加者をもてなすのでしょうか? メンターによるオモテナシ イベントにエントリーしたチームにはそれぞれメンターが付きます。メンターはSAS製品やデータ分析に詳しいSAS社員から選ばれ、チームが成功裏にハッカソンを終えられるようサポートします。分からないことがあったら何でもメンターに質問できます。 学習コンテンツによるオモテナシ 普段は有償で提供されているSASのラーニング・コースやオンデマンド学習コンテンツが、ハッカソン期間中は参加者に無償で提供されるため、技術的なキャッチアップやデータリテラシーの習得がやり易くなっています。 分析環境によるオモテナシ 分析環境も無償で提供されます。既に構築済みですぐに使えるSAS Viya環境を使って直ちに分析を開始できます。そこにはJupyter Hubも入っていてPythonやRが使えます。環境構築の手間が要りません。その他、アプリケーション開発を簡便に行うためのツールなども提供されます。詳細はこちらのページをご覧ください。それ以外のツールを使いたい場合は、参加チーム自身で準備することになりますが、基本的にどんなツールを使ってもOKです。 フォーラムによるオモテナシ また、参加チームはSAS Hacker's Hubで他の参加チームと交流したりディスカッションすることができます。参加者同士のネットワーキングの場にもなっています。 自由闊達なムード醸成によるオモテナシ SASと聞くと少々お堅いイメージを持たれる方も多いかも知れません。しかし近頃のSAS社員はオレンジ色のSAS Hackathonフーディーを着て、課題解決のためのコラボレーションの重要性を表現したラップを歌います。   It's more than a competition It's your story told, the goals that

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~複雑なタスク制御、シンプルな管理~SAS Workload Orchestratorの機能紹介(一)

一、背景の紹介 過去のSAS Viya機能紹介のブログで、クラウドネイティブアーキテクチャを採用したSAS Viyaのユーザーのワークロードのリソース管理の仕組みと方法を紹介しました。これらの機能のほとんどはKubernetesの特徴や機能によって実現されていますが、実は、SAS Viyaにはワークロードの管理を強化する特別な機能が搭載されています。この機能のおかげで、ユーザーは従来に比べてさらに高度で柔軟な負荷管理が可能となり、これによりクラウドのコストを節約し、業務プロセスをより効率的に運用することができます。この記事では、まずこの新しい機能の主な特徴や基本的な動き方を紹介します。 二、機能の特長と価値 ビジネス上の分析業務は、その実行部門や目的、優先順位、データの規模、そして使用される分析手法によって異なる性質を持っています。多様な分析タスクを一つの環境で実行する際、さまざまな問題が生じることが知られています。例えば、低優先度のタスクが計算リソースを占めてしまうこと、あるいはシステム全体に影響するようなエラー、そして計算リソースの不足や無駄などです。 このような問題に答えを提供するのがSAS Viyaの「SAS Workload Orchestrator」という機能です。ここでは、その機能の特長と価値について解説します。 1. コストとアジリティのバランスを最適化 ・キューの優先順位付け: さまざまなワークロードの優先度を定義し、重要なタスクが最初に実行されることを保証します。 ・負荷分散: リソースの使用を最適化し、タスクの適切な分散を実現。 ・Kubernetesでの実行: 現代のクラウド環境に最適化された実行環境。 ・ユーザーの中断を最小限に: 重要な作業の妨げとなる中断を避けます。 2. スループット、可用性、生産性の向上 ・最適な実行順序: 作業の効率とスピードを最大化。 ・並列処理: 複数のタスクを同時に高速で処理。 ・ワークロードの事前中断と自動再開: エラーが生じた場合でも自動でジョブを再開し、データサイエンティストの作業が中断されることなく最良のモデルの構築を続けられる。 3. 管理の簡素化 ・SASのワークロードの集中管理: ポリシーやプログラム、キュー、優先度を一元管理。 ・リアルタイムモニタリング: ジョブの進行状況やリソースの使用状況をリアルタイムで確認。 ・オンプレミスまたはクラウドでの実行: 用途や環境に合わせて選択可能。 結論として、SAS Workload Orchestratorは、高度なビジネスの要件に応じて分析タスクの実行を効率的に行うための強力なツールです。そのグラフィカルなインターフェースを通じて、リソースの一元的な管理が可能となり、ビジネスの生産性と価値を最大限に引き出すことができます。 三、「SAS Workload Orchestrator」の画面と用語定義 それでは、「SAS Workload Orchestrator」の魅力的な機能とその価値を理解したところで、具体的に「SAS Workload Orchestrator」の操作画面や用語について詳しく解説していきましょう。ぜひ参考にしてください。 1.用語定義 SAS

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守りの需要予測から、攻めの収益最大化への転換をするために

データサイエンスの使いどころ・・・攻めと守りの圧倒的な違い 以前のブログで、データ活用における攻めと守りについてお話しました。今回は小売業を例に多くのデータ活用プロジェクトが陥りやすい罠と、真の目的達成のための方法についてご紹介します。 小売業の目的はもちろん他の業種企業と変わらず、収益の最大化です。昨今データ分析を武器として売り上げの最大化、コストの削減、業務プロセスの生産性向上を目指す企業が増えてきています。時には、データサイエンティストが、データサイエンスを駆使してプロジェクトを実行しているケースもあるでしょう。 ここで、今一度現在取り組んでいる、またはこれから取り組もうとしているデータサイエンスやAI活用のプロジェクトがどんな利益を自社にもたらすのかを改めて考えてみましょう。昨今、需要予測についての相談が非常に多いので、ここでは需要予測について考えてみます。 弊社にご相談いただくケースの中で、少なくない企業が、需要予測をこのブログで言うところの「守りの意思決定」としてとらえています。多くのケースで、過去の実績をベースに将来の需要を予測することで、在庫過多や欠品を減らそうというプロジェクトに投資をしていたり、しようとしています。言い換えると、過去の実績を学習データとして、将来を予測するモデルを構築し、ひとつの将来の需要予測を作成し、それを在庫を加味したうえで、発注につなげています。 手段が目的化することで見失う可能性のある本来の目的とは 非常に典型的なAI活用、データサイエンス活用かと思いますが、実は、「AIで予測」、「機械学習で予測」といった言葉で最新のデータ活用をしているかのような錯覚に陥っているケースが見受けられます。数十年前から行われており、昨今でも同様に行われている、機械学習を用いた典型的な需要予測は、「守り」です。すなわち、どんなに多くの種類のデータを使うかどうかにかかわらず、過去の傾向が未来も続くという前提のもとに予測モデルを作成している場合には、あらかじめ定義した前提・業務プロセスの制約の下で、機会損失を最小化するために予測精度をあげているにすぎません。 つまり、そのような前提での需要予測は、小売業の収益向上という観点では、期待効果が限定的であるということです。では、最終的な収益の最大化を実現するには、何をすべきでしょうか? 収益を向上させるためにはもちろんより多くの商品を売ることにほかなりません。より多くの商品を売るためには当然、顧客の購買心理における購買機会に対して販売を最大化する必要があります。あるいは、顧客の購買心理そのものを潜在的なものから顕在化したものにすることも必要でしょう。つまり、販売機会を最大限に活用するということは、店舗中心ではなく、顧客中心に考えるということです。 小売業における攻めのデータ活用の1つは、品ぞろえの最適化 このように、顧客中心に考えることで初めて最適な品揃えの仮説検証のサイクルが可能となります。過去のデータは、単に過去の企業活動の結果であり、世の中の「真理~ここでは顧客の本当の購買思考」を表しているわけではありません。真理への到達は、仮説検証ベースの実験によってのみ可能になります。わかりやすく言うと皆さんよくご存じのABテストです。このような実験により、品ぞろえを最適化することで、販売機会を最大化することが可能なります。そのプロセスと並行して、オペレーショナルな需要予測を実践していくことが重要となります。 需要予測と品ぞろえ最適化の進化 昨今、AIブーム、データサイエンティストブーム、人手不足や働き方改革といったトレンドの中で、従来データ活用に投資してこなかった小売業においても投資が進んでいます。しかし多くのケースでこれまで述べてきたような守りのデータ活用にとどまっていたり、古くから行われている方法や手法にとどまっているケースが見受けられます。歴史から学ぶことで、無用なPOCや効率の悪い投資を避けることができます。今、自社で行っていることがこの歴史の中でどこに位置しているかを考えてみることで、投資の効率性の向上に是非役立てていただければと思います。 小売業におけるデータ活用のROI最大化にむけたフレームワーク SASでは長年、小売業や消費財メーカのお客様とともにお客様のビジネスの課題解決に取り組んできました。その過程で、小売業・消費財メーカー企業内の個々の業務プロセスを個別最適するのではなく、それら個々の業務プロセスを統合した、エンタープライズな意思決定フレームワークが重要であるとの結論に至っています。AIやデータサイエンスという手段を活用し、データドリブンな意思決定のための投資対効果を最大化するための羅針盤としてご活用いただければと思います。

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本当の原因とは何か:操作変数法(Instrumental variable mrthods)①

はじめに 統計的因果推論における1つの達成目標として「介入を行った場合には行わなかった場合と比較してどの程度結果(アウトカム)が変わったのか」という因果的な疑問に対し、定量的に答えることが挙げられるかと思います。以前のコラムでは、こういった因果効果を数学的・統計学的に議論していくために潜在アウトカムという考え方を導入し、その値を推定していくために重要ないくつかの仮定について紹介を行いました。この因果効果の推定の手法には様々なものがありますが、次回以降のコラムで紹介をする交絡調整に基づく因果効果の推定手法 (e.g., 回帰、層別化、傾向スコアを用いた手法)では、興味のある因果効果の推定値をバイアスなく得るためには、交絡や選択バイアスの調整に必要な全ての変数が完全に特定・測定されているという仮定が成立している必要があります。この仮定はデータからその成立を検証することはできず、もしもいずれかが成立しない場合には得られる推定値にはバイアスが含まれ、いわゆる残差交絡 (redidual confounding) が存在する状況となります。現実的に仮定が全て厳密に成立するケースというのは比較的稀ですので、そのような意味では大部分の研究結果(特に観察研究)・解析結果には一定のバイアスが含まれているとみることもできるかと思います。ただし交絡調整に基づく手法がダメだと言っているわけではなく、調整が不完全ながらもバイアスを軽減することは十分に意義があり、また最終的に結果に含まれるであろうバイアスの大きさとその方向(過大評価 or 過小評価)を議論することが重要かと思います。 今回のコラムでは、操作変数法(instrumental variable methods, IV methods)という因果効果の推定手法について紹介と解説を行っていきます。この推定手法は、操作変数 (instrumental variable, instrument) と呼ばれるいくつかの条件を満たす特殊な変数を利用することで因果効果の推定を行う手法になります。医学分野では、先行研究の結果(e.g., 医学的な知見)から交絡因子となりうる変数の特定・測定が比較的容易であることから先ほど言及した交絡調整に基づく推定手法が用いられるケースが比較的多いですが、経済学や社会科学といった分野ではそもそもの特定が出来なかったり、仮に交絡因子であろうと見込んだ場合であってもそれを測定することができないケースが非常に多く存在します。そのため交絡調整に基づかない手法である操作変数法というのは経済学や社会科学において、特にその理論が発展してきたという歴史的な背景があります。なお詳細については後述しますが、操作変数法は交絡因子の測定を必要としないというメリットもある一方、いくつかの検証不可能な仮定に基づく手法です。したがって、解析を行う研究・データにおいて因果効果の推定のために要求される仮定の成立を認めることがどの程度妥当であるかの議論が他の手法と同様に必要であることにご注意ください。   操作変数の3条件 操作変数法では、ある介入AのアウトカムYに対する因果効果を推定するために以下の3つの条件を満たす変数Zを利用します。この変数Zは操作変数 (instrumental variable, instrument) と呼ばれます。 操作変数の3条件 (Theree instrumental conditions)  Z is associated with A ZはAと関連する Z does not affect Y except through its potential effect on Y ZはYに対してAを介した以外の効果を持たない Z

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イベントレポート: 東京理科大学×SAS 合同シンポジウム

社会におけるデータ活用の拡大に伴い、データ活用人材の需要はますます大きくなってきています。東京理科大学データサイエンスセンターとSAS Institute Japan 株式会社は、データサイエンス人材の教育とキャリアについての知見を深めるため、2022年12月21日(水)に合同でシンポジウムを開催しました。本記事では、このイベントの様子をご紹介したいと思います。 シンポジウムの開会にあたり、東京理科大学 副学長 坂田 英明 様、SAS Institute Japan 株式会社 営業統括本部長 宇野 林之からご挨拶がありました。坂田副学長は、2031年に150周年を迎える東京理科大学が掲げるTUS Vision 150のなかで、データサイエンス教育に重点を置いていることに触れ、2019年に設置された東京理科大学データサイエンスセンターが、データサイエンスの応用分野創造と人材育成を進めていることを紹介しました。SASの宇野からは、40年以上の間、アナリティクスを専業としてきたSASの歴史に触れながら、リソース不足で実りが少なかった第二次AIブームと違い、昨今の第三次AIブームは豊富な計算リソースを背景に社会に浸透しており、特にビジネスの世界では、データドリブン経営から業務のディシジョンのサポートまで、データサイエンスが幅広く活用されていることを紹介しました。両者ともにデータ活用人材の不足を課題に挙げ、本シンポジウムでの議論に期待を寄せました。 第1部:東京理科大学におけるデータサイエンス教育 第1部では、東京理科大学のデータサイエンス教育の紹介と、そこで学んだ学生からの研究発表が行われました。 まず、データサイエンスセンター長 矢部 博 様から、データサイエンス教育の取り組みについて紹介がありました。理系の総合大学である東京理科大学では、各学部でデータを活用した研究・教育がされてきましたが、学長直下の組織として設置されたデータサイエンスセンターが横串となり、各学部や教育推進機構、研究推進機構、産学連携機構と連携しながら、データサイエンス教育・研究のハブとしての役割を果たしています。 政府はAI戦略2019のなかで年間50万人のリテラシーレベルの人材と年間25万人の応用基礎レベルの人材の育成を目標に掲げていますが、東京理科大学では、既に2019 年度から独自の教育プログラムを展開しています。まず、全学部生が対象のデータサイエンス教育プログラム[基礎]は、数学、統計学、情報学、データサイエンス、その他の授業から20単位をB評価以上で取得することで、認証書が授与されます。大学院生が対象のデータサイエンス教育プログラム[専門]では、数理コース、ビジネスコース、人工知能コース、医薬コース、機械学習コース、医療統計コース、Informaticsコースの各コースが設定する科目から8単位をB評価以上で取得することを要件としており、高度な知識と技能を持った学生を認証しています。 また、SASとの共同認定プログラムであるSAS Academic Specializationでは、SASを活用したデータ分析を実践する授業の6単位を取得することで、SASスキルと統計解析の知識を認定します。特に、SASソフトウェアを用いた研究課題や実践課題に取り組み、論文を提出し、審査に合格することが条件となっています。このような教育プログラムをデータサイエンスセンターが提供することで、各学部での一般・専門教育と並行してデータサイエンス人材の育成を推進しています。 次に、理学部第二部数学科 教授 伊藤 弘道 様から、社会人履修証明プログラムについて紹介がありました。東京理科大学の理学部第二部は、日本唯一の夜間理学部として、特に理科・数学を中心とした学び直しの機会を提供してきました。現在、社会人学生の割合は1割程度で、教員免許の取得を目指す学生も多く在籍しています。学部の課程と並行して履修証明プログラムを2020年度から開始しています。コースの種類としては、SAS認定コース、データサイエンスコース、数理情報コース、統計学入門コース、数理モデリングコース、数学リテラシーコース、微分幾何入門コースがあり、さまざまなスキルや知識を持って社会で活躍できる人材を育成しようとしています。 続いて、SAS教育の実践を含む教育の一つとして、大学院講義「カテゴリカルデータ解析」に関し、工学部情報工学科 教授 寒水 孝司 様より紹介がありました。この授業は理論と演習から構成されます。演習パートについて、企業で活躍する専門家が講師として招聘され、担当しています。講師の統計解析への知見、SASプログラミングの専門的な知識や技術を吸収しようと、学生は理論の学習と演習課題に交互に取り組んでいます。特にこの授業では、クロス集計とその指標の推定から、交絡のあるデータを扱うための技術を習得します。 学生の研究発表 第1部の最後に、4組の学生からデータ分析を活用した研究発表がありました。独自に設定した課題について、大学のプログラムで提供されているデータや自身で収集したデータを用いた分析結果を発表しました。みなさん、基礎分析をしっかり行い、データの傾向を掴もうとしていたことが印象的でした。将来の夢の発表もあり、スキルを磨いて夢を実現されることを期待しています。 第2部:ビジネスにおけるデータサイエンス人材の活用 第2部では、ビジネスにおけるデータ活用事例およびデータ活用人材のニーズやキャリアについて、講演がありました。 採用市場におけるデータ活用人材のニーズ まず、株式会社マイナビ 就職情報事業本部 マイナビ編集長 高橋 誠人 様より、データ活用人材の採用市場におけるニーズについて紹介されました。株式会社マイナビは、就職活動支援サービスの提供のみではなく、大学や企業と連携してデータ活用人材の育成の支援を行っています。特に、2024年卒業学生向けの新卒就職活動サイト「マイナビ2024」からは、「DX(デジタル・トランスフォーメーション)がわかる超基礎講座」というe-learningを提供し、IT人材のキャリア形成を支援しています。 講演では、経済産業省の「新産業構造ビジョン」や情報処理推進機構の「DX白書2021」などからデータを引用しながら、IT人材のニーズについて論じました。ほぼすべての分野においてIT技術を核とした革新が期待されているなか、IT人材の需要は高まることが予測されています。米国ではIT人材不足が解消されてきている一方、日本国内のIT人材は質・量ともにまだまだ不足感があります。プロダクトマネージャー、ビジネスデザイナー、テックリード、データサイエンティストと、さまざまな側面のデータ活用人材が不足していると感じている企業が半数以上です。(一方で、「自社には必要ない」と考えている企業も2割程度あるのも問題かもしれません。)2030年には、中位シナリオで45万人のIT人材が不足すると予測されています。マイナビ社の調査結果を見ると、新卒の就職市場は全体的に堅調であるなかで、情報系学生の就職先が製造・ソフトウェア・通信分野に偏っていることが問題であるように思われます。転職市場では、全体と比較してIT・通信・インターネットの分野において、転職による給与の上昇が期待できるようです。最近では、経験者を募集する割合が減ってきていることも人材不足を反映しているかもしれません。

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小林 泉 0
そのデータ活用は攻め?守り?

ビジネスにおけるデータ活用のゴールとは? データ活用はもちろん手段ですのでビジネス上の様々な目的が考えられます。今回はSASが長年ソフトウェアとサービスをご提供している領域である「アナリティクス」すなわち「ビジネス課題を解決するためにデータ分析によって洞察を獲得し、よりよい意思決定をすること」を、ゴールとして話を進めたいと思います。 ビジネスにおける様々な意思決定とその分類 ビジネスにおける意思決定にはどのようなものがあるでしょうか。無数にあるので網羅的には無理ですが、例えば以下のようなものがあると思います。ビジネスにおける業務はいわゆるバックオフィス・フロントオフィスに大別できますが、ここではフロントオフィスすなわち企業・組織外部とのやりとりをする部門・役割における意思決定にフォーカスします。 さて、ビジネスにおける意思決定は大きく以下の3つに分類されると考えます。 先ほど例として挙げたものをこの定義を使って分類すると以下のようになるかと思います。 このような意思決定をよりよくするために使われるデータ活用のパターンをさらに右に記載してみます。皆さんもよく見かける、アナリティクス・ソリューションが並びますね。実は、これらのソリューションも守りの意思決定のためのものと、攻めの意思決定を目的としたものが混在していることがわかります。それぞれ、目的と、妥当な投資コストと、期待する価値の考え方が異なってくるので、検討の際にこれからご紹介する攻めか守りかを考慮に入れることが重要になってきます。   攻めの意思決定と、守りの意思決定 守りと書くと少し後ろ向きなイメージがあるのですが、ここでは攻めの反対語として使っています。意思決定には大きく、攻めの意思決定と守りの意思決定があります。それぞれ、次のような定義をしています。 守りの意思決定 決められた計画通りに業務を精度よく実行する。言い換えると事前に計画した期待収益を過不足なく実現するための業務遂行です。たとえばあらかじめ毎日平均100個売れると計画した商品を決められた平均欠品率を保つために、毎日110個発注するなどです。あるいは、期待反応率が一定以上の顧客に営業・マーケティング活動をする、などがあげられます。 あらかじめ業務プロセスを計画し、従来人間が行っていたような意思決定を自動化します。 つまり、計画した業務プロセスを実行した結果の過去のデータを使用して、それがそのまま未来も起きるであろうという予測モデルを活用することで実現できます。 あらかじめ期待収益の計画を立てているので、自然なバラツキ以上にはその期待収益を上回ることはありません。言い換えると過去に起きたこと以上のことは起きません。 こちらにおいて考慮すべき不確実性は「予測可能な不確実性」です。(参考:過去のブログ) 攻めの意思決定 一方攻めの意思決定は、過去に起きたことをそのまま延長するのではなく、過去の傾向を変え、将来の期待収益を最大化するための計画をすることです。 これは、仮説検証のプロセスーすなわち実験を繰り返すことでしかなしえません。 例えば、顧客の購買行動を理解・推定し、より多くのものを買ってもらうためには、どのような品ぞろえにすればよいかを常にテストしながら実装していく必要があります。あるいは、将来起こりうるシナリオを様々な前提で予測をし、備えることです。 こちらにおいて考慮すべき不確実性は「予測不可能な不確実性」です。(参考:過去のブログ) ポイントをまとめると以下のようになるでしょうか。 攻めの意思決定と守りの意思決定のどちらが大事か? 企業における意思決定において、守りの意思決定は無数に行われていることと思います。例えば、SASのユーザー企業で数千人が利用している環境が結構あるのですが、もうこれだけで、数千の意思決定のための活動がデータに基づいて行われていることがわかります。これらは一つ一つは小さいながらも、積み上げると企業全体の売り上げのほとんどを構成しています。そのために、アナリティクスによる自動化を進めていくと、一つ一つの予測モデルの精度や、意思決定フロー(ディシジョンと呼びます)そのものが収益に直結しますし、そのディシジョンが外部社会とのインターフェースとなるため、顧客の信用や社会的責任についても考慮する必要があり、この守りの意思決定に関しては、そういった「ディシジョン」の精度とガバナンスが非常に重要になってきており、優先度の高い投資領域となっています。 ということで、守りの意思決定すなわちデータ活用は、制度とガバナンスの観点で非常に重要です。 一方で、簡単に言い換えると、守りの意思決定は単なる既存プロセスの効率化と言えなくもありません。RPAなどの単なる作業の自動化ではなく、収益に直結する意思決定の自動化ではありますが、過去に起きたことをそのまま将来に延長しているだけでは、効率化の域を出ず、企業の成長の源泉にはなれど、ドライバーにはなりません。例えば、製造業において熟練エンジニアによる品質のチェックを標準化し自動化することも同様です。俗人化を排除し標準化し自動化することは重要ですが、それ以上でも以下でもありません。企業が持続的な成長するためには、成長のための仮説を立て、実験をして市場の潜在ニーズを掘り起こしていく必要があります。また、将来の成長機会を最大化するためには、予測不可能な未来に対しての備えをすることで、対応力を身に着けておく必要があります。そのためには、”予測モデル”や"AIモデル"を単に既存の業務プロセスに埋め込むだけではなく、後にに少しご紹介する「アナリティクス・レベル」の最終章としての活用を意識する必要があります。 つまり、攻めの意思決定およびそのためのデータ活用は、過去だけではなく未知の未来の推定とシミュレーションに基づいて、企業・組織が持続的な成長のために進むべき方向を根拠をもって決めていくという重要な使命があります。 そのデジタルトランスフォーメーション(DX)は攻め?守り? 文字通りとるとDXはプロセスを変革して新たな企業価値を創出することなので攻めの取り組みのはずです。一方でその定義とはかけ離れてDXと称されている単なるITやAIによる既存プロセスや意思決定の自動化などはDXの文字通りの定義からすると、DXではない気がします。しかし、そもそも意思決定が標準化されてない状態からデータに基づいて標準化され自動化された意思決定に変えるような場合には、「変革」に近いと言えると思うので、それがDXかどうかではなく、そのDXと称している取り組みが今回定義した攻めか守りかを意識して投資や計画をすると、投資検討がしやすかったり評価がしやすくなるのではないかと筆者は考えます。 (おまけ)アナリティクス・レベルの最終章の再考 アナリティクスにおいては、従来から以下の8のレベルで創出価値が変わってくると言われています。昨今のAIブームはこの段階の中のPredictiveにフォーカスがあたっています。本当はその手前のDescriptiveをちゃんとやらないといけないのでそちらの方が大事だったりします。そして、その二つが適切に実施されたうえで到達できる、この8つ目のレベルが実はとても重要です。 Prescriptiveは、あまりいい日本語訳が見つからないのですが、指示的・処方的という意味です。これは、守りの意思決定においては、生産スケジューリングなどの最適化や、マーケティング最適化のソリューションが当てはまります。個々の生産品質の予測やキャンペーンの反応率を予測するだけでなく、様々な関連するものを組み合わせたときに、最良のアクションが何か?ということを決める手法です。この段階にならないと、既存プロセスの最適化が実現できません。また、攻めの意思決定においては、あらゆる予測のシナリオを考慮したうえで、将来の期待収益機会を最大化するためのアクションを決めるということになります。その場合には、Descirptiveのフェーズでの洞察、適切なPredictiveモデリングに基づいた、シナリオ分析やシミュレーションといった手法表現がとられます。 このように、意思決定の種類すなわち、そのデータ分析を何のために行っているかを意識することで、そのインパクトを考慮しやすくなり、アナリティクスやDXへの投資、その際にどのような人材を育成・獲得する必要があるのかが見えてくるのではないでしょうか。

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小林 泉 0
デジタルツインの話をする前にー将来を見通すために知っておくべき2種類の不確実性

近年、AI/アナリティクス市場に巨大ITベンダーが参入してきたことと、データサイエンティストがその存在感を高めようとしてきたことがあいまって、「予測」、「予測モデル」あるいは「AI予測」、「AIモデル」という言葉が、この市場で一般的になってきました。ビジネスにおいて、データ分析による洞察に基づいてよりよい意思決定と自動化を行うことーこれを「アナリティクス」と言いますーは、筆者がこの世界に足を踏み入れた20年以上前よりもっと前から、一部の「データを武器とする企業」において行われていました。それがより多くの企業に広まってきたということです。 今回は、より多くの方が「予測」について理解を深めてきているところで、その「予測」をもう少し深く理解し、近年の世界情勢において、大きく変化が求められている業界の1つである、流通小売業や製造業のサプライチェーン課題にフォーカスしたいと思います。まさにいま、サプライチェーンの大きな課題はレジリエンス強化です。そのための解決ソリューションとしてデジタルツインが注目されていますが、デジタルツインで何をすべきかを適切に見極めるために必要なおさらいとして、そもそも不確実性とは?について頭の中を整理したいと思います。 アナリティクスとは将来の不確実性に対して勇気を出して踏み出すーつまり行動するーことである。 「予測」という概念が広まることで、「予測」が確率的であるという認知も正しく広まってきました。需要予測値は確率的なものであるため、予測値そのものだけではなく安全在庫を計算するためにその確率を活用し、解約予兆、商品のレコメンデーションへの反応、不正検知、異常検知や歩留まりなど、アナリティクスつまり予測モデルを意思決定に適用するほとんどの意思決定は、すべて確率的なものです。よく見る予測モデル以外でも同様です。最適化も多くの場合その入力となる情報が確率的にばらついているケースが多いですし、近年、古典的な最適化手法が当てはまりずらいビジネス課題、例えばサプライチェーンの最適化、リアルタイムの配送スケジューリングなどの課題やカスタマージャーニーの最適化課題に対して適用される強化学習のアプローチにおいても、将来の報酬を確率的に計算して、目の前の一手を決めているといえます。 ここで唐突に余談ですが、リスクという言葉は日本語だとネガティブな意味に使われることが多いですが、本来はポジティブでもネガティブでもなく、単に確率的なバラツキを意味しています。なのでリスクを管理するということは、単に将来に対して確率的なバラツキを特定し意思決定の要因に組み込むということです。つまりこれはアナリティクスと同義です。なので、アナリティクスとアナリシスは語感は似ていますが、意味はだいぶ異なるということになります。 不確実性の1つは過去の経験から得られる確率 これは、上述した「リスク」です。どのような事象が起きたか?それが起こる確率はどれくらいか?そのインパクトはどの程度か?などについて過去の経験に基づいて洞察が得られるものです。例えば、輸送の遅れ、需要のバラツキ、ITシステムの障害、消費者の購買行動におけるバラツキ、設備などの停止、部品の故障率や製造品質などです。このような不確実性は過去のデータを分析することで予測可能です。このタイプの不確実性を今回は、「予測可能な不確実性」と呼ぶことにします。この「予測可能な不確実性」への対処に関しては、長年の経験から、多くのケースにおいて理論が確立してアナリティクスのベストプラクティスにすでに組み込まれています。 近年ニーズが増えてきたもう一つの不確実性への対応 こちらはずばり、過去に起きてないために予測することが困難な事象です。例えば、COVID-19、自然災害、特定地域での紛争や各国の政治情勢の変化などです。海洋の変化が予測とは大きく異なり漁獲高が計画と大きく乖離して輸出の計画が崩れて困っているという事例も該当します。特にサプライチェーン管理が必要な多くの企業は、近年特にこのような事象により、サプライチェーンが突如として混乱に見舞われるという経験をされているでしょう。このような不確実性は、過去に起きてない事象であっても、あらゆる情報を収集することで将来の起こる可能性についての洞察をある程度得ることができることもあります。ソーシャルメディアを分析することで、その国の経済の先行指標としての洞察を得たり、政治的な変化の予兆につなげるという活用方法も実際にされてきています。しかし、自社のサプライチェーンに関わる世界中のあらゆる状況に対して調べつくすということは、ほとんどの企業にとっては投資対効果的に見合わないと思います。したがって、サプライチェーンにおいては、そのような事象によって混乱した状態からなるべく早く回復するために、自社のサプライチェーンの脆弱性を理解し、起こりうるシナリオを想定して、それに備えることに投資の目を向けます。このようなタイプの不確実性を今回は、「予測困難な不確実性」と呼ぶことにします。 デジタルツインでは二つの不確実性への対応が価値をもたらす デジタルツインですが、そもそもビジネスをデータに基づいた意思決定にしている世界は部分的には47年前からデジタルツインだと言えます(ちょっと強引すぎますかね)。SASは1976年に穀物の収穫高の予測を電子的統計手法で行ったのがスタートです。ITの進化、IOT技術の進化に伴いより多くのデータが観測・収集できるようになり、ビジネスの一部だけでなくより全体がデータの世界で表現できる様になりました。近年ではそれを「デジタルツイン」と呼んでいます。サプライチェーンのデジタルツインを実現して、皆様はどんな課題を解決したいでしょうか?今回取り上げた「予測可能な不確実性」と「予測不可能な不確実性」を理解することで、デジタルツインを活用した「現実世界のよりよい理解」、「その理解に基づく意思決定」、「シナリオ分析」や「シミュレーション」を適切に行うことができるようになり、将来起こりうることに対して、よりよい対処が可能となるでしょう。 この話の続きが気になる方へ SASのデジタルツインの最新の取り組みについてはまずはこちらのプレスリリースをご覧ください。 また、デジタルツインやシミュレーションについて他のユースケースなどご興味ある方は、こちらのCosmo Tech社の(英語)もお役に立つと思います。    

Learn SAS | Students & Educators
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SAS® OnDemand for Academicsがリニューアルしました

2023年を迎えて間も無く1ヶ月が経とうとしていますが、皆様はどのよう新年のスタートをされましたでしょうか。With コロナに向けた取り組みが社会的には広がり、自らが管理する時間が増えた中で、質の良い学習時間を確保することは社会人・学生問わず大変重要なことかと思います。 さて、SASでは学習および教育を目的とする方向けに、SAS® OnDemand for Academics (ODA) というアナリティクス・ソフトウェアを無料で提供しています。実は、このSAS ODAですが昨年末にログイン画面のアップグレードが行われ、提供されている各種機能へのアクセス方法がわかりやすくなりました。このブログ記事では、アップグレード後の SAS ODAについて紹介していきます。 ①ホーム画面(中央) 画面中央には大きく3つのセクションがあり、それぞれ下記の内容が提供されています。 Code with SAS® Studio すべての教員・学生・個人学習者を対象として、Webサイトにアクセスするだけで使用可能です 提供されている”タスク”からGUI的にSASコードを生成可能です(もちろん自分でコーディングすることも可能) SAS Studio上にプログラムファイルの新規作成、既存ファイルのアップロードが可能です(最大5GB) アクセス可能なSASソフトウェア一覧: SAS/STAT® Base SAS® SAS/IML® SAS/OR® SAS/QC® SAS/ETS® Learn SAS Programming Programming 1, Statistics 1といった統計学やプログラミングに関するいくつかのe-learningや、動画教材を提供しています SASソフトウェアや統計解析・機械学習を中心とした基礎的な知識、スキルをe-learningを通じて習得可能なオンライン学習プラットフォームSAS Skill Builder for Studentsを学生を対象として提供しています(大学ドメインのアドレスが必要) SASの認定資格に関するガイドをていきょうしています Collaborate with SAS Communities いくつかのSASに関連するコミュニティ情報が掲載されています プログラミングや解析にあたっての疑問点、Tipsを共有し、世界中のSASユーザーからコメントをもらうことが可能です ②ホーム画面(右) 初期状態では次の5つのアイコンが表示されます。 Files

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SAS ViyaでのSASプログラム実行用リソース管理(二):ユーザごとに計算リソースと権限の設定方法

一、背景の紹介 "データアナリストのようなヘビーユーザと利用頻度が低いユーザや参照系のユーザなど、さまざまなユーザがおり、SASプログラムを実行する際に利用するCPUとメモリなどの計算リソースを、ユーザタイプごとに割り当てる設定をしたい"。これは、多くのViya4ユーザ様が持つ課題です。これを実現するためには、次の2つのステップが必要です 1.異なるタイプのユーザごとに利用できる計算リソースを設定します。 2.異なるタイプのユーザに対して、権限を個別に割り当てる必要があります。 前回の記事では、Viyaのシステム管理者に向けて、ユーザが利用できる計算リソースの上限値の変更方法を紹介していきます。本記事では、異なるタイプのユーザに対して、利用できる計算リソースを個別に設定する方法と権限を個別に割り当てる方法を紹介します。 二、準備 ユーザがSAS Studioを使用しているときにSAS Viyaがどのように計算リソースを呼び出すかは、前回の記事で説明したとおりですので、ここで割愛します。 興味のある方は、こちらのリンク先のブログをご参照ください。 以下の紹介内容は、基本的に一回目の記事と同じくデプロイメントファイルとK8sクラスターに変更を加える必要があるため、以下を準備する必要があります。基本的にViyaをデプロイ時に必要なものと同じですので、もし下記に対して不明なところがある場合、ご利用のViya環境のデプロイ担当者にお問い合わせください。 ・k8sクラスターのAPIサーバーに接続できる作業用のサーバー、OSはLinux系がおすすめです。 ・k8sクラスターに接続用コンフィグファイル(管理者権限が必要)。~/.kube/configとして保存します。 ・k8sのコマンドラインツール:kubectl ・Viyaデプロイメントアセットのコンパイル用ツール:kutomize ・Viyaをデプロイ時に使ったkustomization.yamlやsite-configフォルダを含めたファイルアセット また、ユーザの権限を設定するには、ViyaのGUI上での操作が必要のため、以下の準備も必要です。 ・管理者権限を持つViyaアカウント 三、ユーザごとに計算リソースの上限値を設定する方法 この章の項目は多いので、読者は以下のリンクを使って興味のあるセクションに直接ジャンプすることができます。 1.シナリオの紹介 2.ユーザグループの作成 3.SAS Viyaのデプロイメントファイルの修正 4.ヘビーユーザ用ポッドテンプレートを作成 5.ユーザ権限の設定 6.ユーザ権限設定の検証 1.シナリオの紹介 こちらの章の内容は、下記のシナリオに基づいて、ヘビーユーザとライトユーザ二種類のタイプのユーザに対して、それぞれ異なる計算リソースの上限を設定するシナリオを紹介します。 ・ユーザタイプA:ヘビーユーザ 利用する最大CPU:8CPU 利用する最大メモリ:8Gi ・ユーザタイプB:ライトユーザ 利用する最大CPU:2CPU 利用する最大メモリ:2Gi 2.ユーザグループの作成 まず、Viyaにヘビーユーザとライトユーザの2つの独立したユーザグループを作成する必要があります。この部分の作業はSAS ViyaのGUI上で実施します。 ①SAS Viyaへログインし、左側のメニューから「環境の管理」を選択します。 ②環境管理の画面に切り替わったら、左のメニューから「ユーザ」を選択します。 ③そして、画面上部の「ビュー」をクリックし、「カスタムグループ」を選択し、「新規作成」ボタンをクリックします。 ④ヘビーユーザ用グループを作成しますので、グループ新規作成の画面に、名前とID、説明を下記の図のように入力し、「保存」ボタンをクリックします。 ⑤そして、ライトユーザに対しても、同様の方法でグループを作成します。 ⑥次は、作ったユーザグループにユーザを追加しますので、作ったグループ名を選択し、右側の編集アイコンをクリックします。 ⑦ユーザ追加画面で、追加するユーザを選択し、追加アイコンで追加し、終わったら「OK」ボタンをクリックします。同様な操作でもう一つのヘビーユーザ用グループに対しても実施します。これで、ユーザグループの作成は完了しまた。 3.ライトユーザ用ポッドテンプレートを作成 ユーザグループごとに使用する計算リソースが異なるため、ユーザグループを作成した後に、ユーザグループごとに個別のポッドテンプレートを定義する必要があります。この部分の作業は、kubernetes側で実施します。 ①まず、ライトユーザ向けのポッドテンプレートを作成してみましょう。下記のコマンドで既存のポッドテンプレートをファイルとして、ローカルに保存します。 kubectl

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